船井総研が「4円パチンコバラエティ専門店」を提案

船井総研は1月18日、都内中央区の東京本社で「REモデル パチンコ経営セミナー」を開催。当日は同研究所・上席コンサルタントの岡聡氏、奥野倫充氏のほか2名が講師を担当したほか、関東で「ジャンジャンデルノザウルス」を展開するエスエープランニングの金淳次社長と営業推進部長の中村政己氏が講演した。

岡氏は、ホール経営が成熟期から衰退期に入っており、修正型や積み上げ型といった従来の経営計画では未来がないと指摘。得意分野を徹底的に伸ばし、弱い部分を切り捨てることで成功した小売店の事例を紹介し、「ないと困る店、ユーザーから選ばれる店になるには、大手の二番煎じから脱却し、他店にはない独自化を徹底して図っていくべき」と述べた。続けて、奥野氏は「大手と同じ土俵で戦わないという選択をすれば、機械代は無理なく下げることができる。そのためには、別の差別軸に資源を集中させることが重要」と述べたうえで、同社が新たな営業スキームとして推奨する「4円Pバラエティ専門店モデル」を紹介した。これは、資本力のある大手が強みを発揮する新台や主力ミドル機では勝負せず、大手があまり力をいれない「その他のミドル機」をメインに構成するバラエティコーナーに経営資源を集中させるというもので、奥野氏は「従来型の大量導入、薄利営業ではジリ貧になるのが目に見えている。2021年を見据えて自店の強みの磨き込みとそれを深掘りできる仕組みが求められているが、4円パチンコバラエティはそのための効果的な施策になる」と語った。

さらに、MAXタイプ撤去後の収益悪化を懸念してこの「4円Pバラエティ」を導入したエスエープランニングの中村氏は、船井総研が提唱する「フェス集客」も合わせて実行したことで、売上、粗利、稼動が向上したほか、機械代も大幅に下げることができたとする実践事例を紹介。さらに、同社の金社長は「2021年以降もそれなりの機械が出てくると思うが、先が見通せない状況のなかでスクラップアンドビルドや資産の洗い替えなど、物をお金に変えていくことも重要。営業面では、船井総研が提唱している施策も有効だと思う」と語った。