第3回目となる無料の大規模セミナー「JAPaN」開催

日本アミューズメントパチンコ産業ネットワーク（=JAPaN、髙橋正人代表理事）が主催する無料の大規模セミナーが11月22日、都内の中野サンプラザで開催され、総勢約700人の業界関係者らが会場につめかけた。

今年で3回目となる今回のセミナーでは、「新未来へ」をメインテーマに、マーケティングや遊技機動向、営業施策など幅広い観点から23講座を用意。各講座ごとに専門家らが講演を実施した。また会場では、同セミナーに協賛した関連企業がブースを出展。終日大勢の来場者で賑わいをみせた。

そのうち、午後に行われたパネルディスカッションには、MIDジャパンの三井慶満社長、ベガスベガス店舗開発部の太田高太部長、エンタテインメントビジネス総合研究所の藤田宏社長、矢野経済研究所の鮫島将克上席研究員、全国遊技ビジネス振興会の曽我部康二会長、エスサポートの三木貴鎬社長がパネリストとして登壇し、JAPaNの髙橋正人代表理事、オンヴォードの矢尾板智代表がMCを担当。さらに、NEXUSの阿施浩行取締役専務執行役員がビデオで参加し、それぞれが規則改正に伴う問題への対応や、新しい価値の創造をテーマに意見を交わした。

討論会冒頭、規則改正について意見を求められた三井氏は、「これまでの規則改正に比べれば、そこまで厳しいものとは思えない。確かに逆境ではあるが、これは社会的な評価を得るチャンスでもある」と前向きな考えを示した一方、太田氏は現場感覚として、「どんどん機械の寿命が短くなってきており、アウトも減少傾向にある。長時間遊ぶ遊技客も減っている」と危機感を表した。さらに、今後の懸案事項として三井氏は、「経営的には最も大きい影響があるかもしれない」と消費税の増税を挙げるなどした。